展示会のNFC活用｜資料配布から商談予約・問い合わせにつなぐ販促アイデア

目的別に選ぶ、展示会のNFC販促アイデア4つ

まずは、来場者に取ってほしい行動から、販促物と案内先を選んでみましょう。

パンフレット＋NFCシールで、詳しいカタログを案内する

商品の種類や仕様が多い場合、詳しい情報をすべて印刷すると、配布資料が厚くなりがちです。一方、概要だけでは、来場者が帰社後に比較・検討するための情報が足りないこともあります。

こうした場面では、概要を載せたパンフレットと、詳しい資料へ案内するNFCシールを組み合わせる方法があります。

ブースで商品説明をした後、パンフレットを渡しながら「詳しい仕様やラインナップはこちらからご覧いただけます」と案内します。紙面の読み取り位置には、例えば次のように表示すると、利用目的が伝わります。

来場者はリンク先でデジタルカタログを閲覧し、必要に応じて資料を保存します。複数のカタログがある場合は、商品名が分かる資料一覧ページへ案内すると選びやすくなります。

大きなPDFがスマートフォンで読みにくい場合は、商品の概要を確認できるWebページに資料へのリンクを置く方法も検討しましょう。

実演後に渡すNFCカードで、商品動画を見返してもらう

機械の動きや操作手順、サービスの使用感などは、紙の写真や文章だけでは伝えにくい情報です。会場で実演を見てもらっても、来場者が帰社後に同僚へ説明する際、細かな手順を思い出せないことがあります。

そこで、実演の終了後に、商品紹介動画へ案内するNFCカードを渡す方法があります。

「社内で説明される際は、こちらの動画もご覧ください」と添えれば、カードを持ち帰る目的が明確になります。カードには商品名と、次のような案内を印刷します。

リンク先は、動画と仕様などの関連情報をまとめた商品ページが候補です。来場者は動画を再生して操作を確認し、社内で共有したい場合は、そのページのURLをメールなどで送れます。

この使い方の中心は、商品の理解を深め、社内での検討に役立ててもらうことです。まず動画を見たい人が迷わず視聴できるよう、リンク先では動画を見つけやすい位置に配置しましょう。

商談スペースのPOPから、後日の個別相談を案内する

「自社の条件に合うか、詳しく相談したい」という来場者には、展示会後の個別相談や商談予約への案内が適しています。

例えば、商談スペースのPOPにNFCシールを組み合わせ、接客中に相談意向が確認できたタイミングで案内する方法です。

会場では話しきれなかった導入条件や運用方法を、後日の商談で確認する流れを作ります。POPには、次のように表示できます。

相談先を明示したNFCカードで、具体的な問い合わせを受け付ける

商品を理解した後に、「この仕様でも使えるか」「見積もりを相談したい」といった疑問が出ることがあります。帰社後に社内で話し合ってから、質問したい内容が決まる場合もあるでしょう。

このような来場者には、問い合わせ先を明示したNFCカードが役立ちます。

接客で確認事項が出たときや、「社内で検討してから相談したい」と言われたときに渡し、後から質問を送れる入口として案内します。カードには、対象商品が分かる名称と、例えば次の文言を印刷します。

リンク先は、該当商品の問い合わせフォーム、または問い合わせボタンを設けた商品ページです。来場者は対象商品を確認し、質問や見積相談の内容を入力して送信します。

動画案内用カードが「商品を知る・確認する」ためのものなら、こちらは具体的な質問を送るためのものです。同じカード型の販促物でも、渡す場面と表示する案内、リンク先によって役割を分けられます。

必ず2種類のカードを製作する必要はありません。主な目的を一つ決め、必要であれば同じ商品ページに動画と問い合わせ先を整理して掲載する方法もあります。

リンク先は、来場者に取ってほしい行動から選ぶ

資料・動画を見たい人と、相談したい人で案内先を分ける

展示会の来場者は、情報収集を始めた人から、具体的な導入を検討している人までさまざまです。全員を同じ予約フォームへ案内するより、接客で確認した関心度に合わせて案内先を選びましょう。

その際は、販促物の案内文と、最初に開くページの内容を一致させることが大切です。「動画で確認」と書かれたカードなら動画を見つけやすいページへ、「この商品のご相談はこちら」なら対象商品が分かる問い合わせ先へ案内します。

来場者が期待した情報や操作へ迷わず進めるよう、販促物の表示とリンク先をセットで確認してください。

複数の情報を案内するなら、商品別ページにまとめる

資料・動画・相談先をまとめて案内したい場合は、商品別のWebページを入口にする方法があります。

例えば、商品名と概要を示し、その下に主要な資料や動画、関連情報、相談ボタンを配置します。共通の商品ページへ案内する場合は、主な案内目的に合わせて情報の掲載順を決めましょう。

用途ごとに見せる位置を変えたい場合は、ページ内の該当位置へのリンクや別の案内ページなど、URL・ページ側の設計が必要です。同じURLを使うだけで、カードの用途に応じて表示順が変わるわけではありません。

既存の商品ページがスマートフォンでも使いやすく、必要な情報がそろっていれば、そのページを活用できます。新しい専用ページの制作を前提にする必要はありません。

一方、案内する資料が一つだけなら、その資料や資料ページへ直接つなぐ方が分かりやすい場合もあります。ページ移動を増やすことより、来場者が目的を達成しやすい構成を優先しましょう。

展示会後のフォローでは、お礼メールにも同じ資料や商品ページのURLを掲載すると、配布物を手元に持っていない人にも案内できます。

展示会で使いやすくする、NFCとQRコードの併用・準備

NFCとQRコードを併記し、アクセス方法を選べるようにする

展示会の販促物には、NFCとQRコードを併記する方法もあります。スマートフォンの対応状況や来場者の好みに合わせて、アクセス方法を選べるためです。

NFCを使う場合も、来場者が気づかなければ利用されません。かざす位置を示し、必要に応じてスタッフが案内しましょう。スマートフォンを近づけにくい位置の掲示物では、QRコードからアクセスできるようにすることも大切です。

NFCを追加するかどうかは、販促物の配置や案内方法、来場者のスマートフォンの対応状況に加え、カード・シールの製作やURL書き込みにかかる費用も考慮して選びましょう。QRコードの印刷だけで目的を満たせる場合もあります。

一般的な違いは、「NFC（NTAG）vs QRコード：名刺・ICカード活用でどちらを選ぶべきか？」で紹介しています。

かざす位置・案内文・リンク先を出展前に確認する

出展前には、カード単体での確認だけでなく、実際に配布・設置する状態で試しておきましょう。

金属面や金属を含む素材に貼り付ける場合は、読み取りに影響する可能性があるため、素材と貼付条件に合う仕様を確認します。

また、厚い素材の裏側にタグを配置し、素材越しに読み取る場合は、スマートフォンとタグの距離が増えるため、実際の配置で読み取りを試しましょう。厚い台紙の表面に貼る場合とは条件が異なります。

貼付位置や素材が決まった段階で相談し、完成状態で読み取りを確認してください。

スマートフォンの読み取り位置や、反応しない場合の対処法は、「NFCはスマホのどこにかざす？iPhone・Androidの読み取り位置と反応しないときの対処法」をご覧ください。

導入後は、アクセスと商談・問い合わせを分けて確認する

NFCを取り入れた後は、ページが見られたことと、予約・問い合わせにつながったことを分けて確認します。

NFC・QRコード・お礼メールに同じURLを使う場合、通常のページ閲覧数だけでは流入元を区別できないため、NFC経由を確認したい場合は媒体別の計測用URLなどを事前に準備します。また、ページ閲覧数はNFCの読み取り回数そのものではありません。

計測できる環境に合わせ、次の項目を記録しておくと改善に役立ちます。

閲覧が少ない場合は、案内文・渡すタイミング・読み取りやすさを見直します。閲覧されても相談が少ない場合は、掲載情報が読者の疑問に答えているか、相談ボタンが見つかるか、入力項目が多すぎないかを確認しましょう。

なお、URL入りのNFCカード・シールだけで、来場者の氏名や閲覧履歴を自動取得できるわけではありません。アクセス状況はWeb側の計測環境で確認し、配布数や閲覧数をそのまま商談成果として扱わないことが大切です。

利用場面が決まったら、NFCカード・シールの製作を相談しよう

展示会でNFCを活用するなら、まずは「誰に、何を案内したいか」を一つ決めてみてください。

「パンフレットにNFCシールを組み合わせ、詳しい商品資料へ案内したい」
「実演後に渡すNFCカードから、商品動画を見てもらいたい」
「商談スペースのPOPとNFCを組み合わせ、後日の相談予約へ案内したい」

このように利用場面を具体化すると、販促物の案内文やリンク先、必要な数量を整理できます。

研美社では、印刷したNFCカード・NFCシール、URL書き込みを取り扱っています。製作を相談する際は、次の情報をお知らせください。

パンフレットやPOPなどとの組み合わせについても、希望する使い方や仕様を添えてご相談ください。

商品の情報は、NFCカード（Ntag）とNFCタグシールのページでご覧いただけます。

展示会で資料を渡す場面から、その後の閲覧や相談まで。自社で取り入れたい利用場面が決まったら、研美社のお問い合わせフォームからご相談ください。